比較優位（ひかくゆうい、comparative advantage）とは自由貿易に関して生まれた考え方で、経済学者デヴィッド・リカードが提唱した。
比較優位を持つ（相手より機会費用の少ない）財の生産を特化し、他の財は（自由）貿易を通じて輸入することで、それぞれより多くの財を消費できるという国際分業の利益を説明する理論。比較生産費説。
例えば、ワインと毛織物という商品があったとして、大国と小国がそれぞれどちらの商品も以下のように生産できるとする。
大国：労働者一人あたりでワイン10単位、または毛織物30単位生産できる。
小国：労働者一人あたりでワイン2単位、または毛織物4単位生産できる。
この時、小国はどちらの商品においても大国より生産性が低い。逆に言えば大国は小国よりどちらも生産性が高いと言え、これを絶対優位と呼ぶ。この時点では一見すると小国の商品はどちらも大国に対して競争力を持たないように見える。しかし、比較優位の考えを持ち込むと小国はワイン生産において競争力を持っているのである。
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上記の例は言い換えると、小国はワイン1単位と毛織物2単位が等価、大国はワイン1単位と毛織物3単位が等価である。つまり、生産費の比率を見た時に、小国の方がワインを割安に作れるのであり、これを比較優位と呼ぶ（逆に大国はワイン生産において割高になり、これを比較劣位と呼ぶ）。
次に関税がないこと（＝自由貿易）を前提に考える。
現在、小国には100人の労働者がおり、50人がワインを、50人が毛織物を生産しているとする。生産状態は、ワイン：100，毛織物：200であり、すなわち、これが現在の小国で消費できる商品数の限界である。
ここで小国が比較優位なワイン産業に特化（100人全員がワイン生産を行う）する。生産状態は、ワイン：200，毛織物：0となる。そして小国は増産した分のワイン100を大国へ輸出し、毛織物を輸入する。この時、大国ではワイン1単位＝毛織物3単位であるので、小国は300単位の毛織物を輸入できる。
以上、特化した結果により、小国はワイン：100，毛織物：300を消費することが可能となり、特化する前よりも消費できる商品数の限界が改善されたことになる。さらに、輸出の割合を変えれば、例えばワインを80輸出すれば、小国はワイン：120，毛織物：240を消費することが可能となり、両商品ともに消費を増やすこともできる。また、この取引によって大国の消費も改善されている。
このように、自由貿易の利益を得る上で特化すべき産業が比較優位な産業である。
これは各々が比較優位な産業に特化すること（国際分業）によって全体的な生産性が増大することを示し、さらに自由貿易を前提とした場合に、両国ともに消費を増大させることができることを示している。